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相手は人と共感できない

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かなめ
かなめ

人と共感できない人がいるなんて

信じられなかったです

私の経験から

モラハラ妻(夫)との離婚に臨む方には

弁護士をつけることをお勧めします。

この理由は以下の二つです。

①モラハラ被害で精神的に弱っている

 場合に限りますが、離婚紛争を

 一人で戦いきれない可能性がある

②モラハラは話し合いができない

勿論、弁護士をつける前に話し合いで

当人同士で解決できるのがベストですが、

そもそもモラハラ妻は話し合いができない、

物事を勝ち、負けで判断するので

お互いにとって良い結果を協議する事は

できないのだと考えた方が良いです。

少なくとも、私の相手はそうでした。

私は、私の元妻や自身の親を見て、

モラハラ妻=自己愛性人格障害者だと

考えています。

自己愛性人格障害について

聞きなれない言葉だと思いますので、

以下に簡単にまとめてみました。

自己愛性人格障害者を一言でいうと

相手に共感できない障害だと考えてください。

相手に共感できない人格の人と

いくら協議をしても、

相手の立場に立てない相手と

話をしているのですから、

こちらの言うことには

相手は一切耳を貸さないことになります。

この相手は一切耳を貸さないという事、

モラハラ妻と一緒に過ごしてきた方には

わかる感覚だと思います。

つまりこちらは話し合いでも、

相手にとっては何を言っても

こちらが一方的に

文句を言っているように

聞こえるだけで無駄な努力に終わるのです。

だって相手の言葉に耳を傾けるために

必要な共感という感覚が

相手にはそもそもないのですから。

もしあなたが精神的に弱っているのであれば

戦うためにまずは心を整えるために

専門家に頼るということを考えることを

お勧めします。

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例えば、私の場合は

兄からの助言がまずあって

優秀な精神科の先生にケアしてもらい、

知り合いのアドバイスがあって

離婚の協議の最初から

弁護士に入ってもらったのですが、

妻とのやり取りの中でもし自分一人であったら

離婚を諦めてしまうなと思ったことが

何度もありました。

弁護士に入ってもらってよかったなと

特に思ったのが

こちらの主張をまるで無視をして

自分の主張を一方的に

伝えてくる相手に対する返答を

弁護士に対応してもらえたことです。

また、弁護士に離婚に至るまでの筋道を

うまく引いてもらうことができ、

私の離婚をしたいという主張に対して

一歩もひかない妻に対して

離婚とそして妻から私に対する

数々のモラハラ行為に対して

慰謝料を払わせることができました。

実際に協議、調停、裁判では

本当にびっくりするくらい嘘をつかれました。

二人だけの夫婦生活の中では

無理やり力で押さえつけられ

押し通された嘘も

第三者が聞くと相当おかしな内容で

相手の弁護士や調停員、

そして裁判官が注意を促すようなことも

ありました。

恐らく、モラハラ妻本人にとっては

それは嘘ではなく

自分にとっては真実と思い込んでいる

ことなので

例え証拠を突きつけられようが

調停員に注意を促されようが

全ての主張がモラハラ妻にとっては

真実なのでしょう。

調停や裁判では

それらの人に対する

発言の内容も大切なのですが

その発言をする際の態度も重要です。

もし、弁護士がいなければ

妻の一方的な主張により

私自身が縮こまってしまい

例えそれが嘘から出た言葉であっても

受け入れてしまったであろうケースが

いくつも出てきていたと思います。

離婚調停、裁判では

要所要所で弁護士が

うまくサポートしてくれたことで

モラハラ妻の主張にのまれることなく

本人の認知と現実にしてきたことが

ずれていることを

相手の弁護士含め裁判にかかわる人には

理解させることができました。

また、弁護士という第三者に

入ってもらったことで

改めて妻の性格を客観的に見ることも

できました。

この離婚に至るまでの協議、調停、裁判を

通して、

妻は自分が勝つためには何でも

やるのだなということもわかりました。

普通の人であれば

良心が痛んでやらないこと

言えないことも平気で言えるし

こちらの主張も自分の都合の良いように

解釈してしまうということがわかったのは

自分自身の自己肯定感を取り戻すためにも

弁護士に入ってもらったことは非常に

良かったです。

鈍い私でも

最終的には あぁこの人は本当に

相手の立場に立って

物事を考えるという視点自体が

存在しないのだな

相手に共感するという感覚自体が

ないのだなと気が付くことができました。

だから、本気でモラハラ妻との

離婚を考えるのであれば、

そしてお金の面がもし許すのであれば、

法律という切り口であなたを守ってくれる

弁護士に離婚の交渉を

任る事を私はお薦めします。

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